うつ病治療と薬について【継続して正しく服用して行く必要がある】

病院選びと労災について

医者

医師との相性も考えて

うつかもしれないと思ったら、早めに治療を受けることが推奨されています。うつの治療を行っている医療機関は、精神科や心療内科を標榜しているところが多いですが、メンタルヘルス科や神経科、精神神経科などもあります。しかし、心療内科の中には、体の病気を主に診ているところもあるので、受診前に電話で問い合わせたりホームページで確認したりすると安心です。医療機関は、入院施設の有無で病院とクリニックに分けられています。うつの治療で大切なのは、休息です。休息するにはリラックスできる自宅が一番ではあるものの、家族の理解が得られない場合や自宅が落ち着けない環境の場合などは、入院が推奨されることがあります。また、最悪の事態が懸念される場合も然りです。入院の必要性が高いようであれば、紹介状無しに入院できる病院を始めから選んでおくといいかもしれません。病院は何人かの医師が在籍しているため、自分に適した医師を選ぶことも可能です。また、総合病院と精神科のみなどの単科病院があります。前者は体の病気も含めた総合的な治療が受けられますし、後者は医師が変わらないことが多いので信頼関係が築きやすい傾向にあります。それから、自宅や勤務先からの通いやすさや予約の取りやすさなども含めて医療機関を選ぶといいでしょう。うつの治療は休息を取ることが重要ですが、休職する場合には医師の診断書を会社に求められることが多いです。約8割の医療機関は、初診で診断書を作成しています。そして、診断書の期間で多いのは1〜3ヶ月です。なお、休職は会社の命令によるもので、業務が発症原因の場合は労災が認められます。しかし、労災が認められず、就業規則や雇用契約書に休職に関しての取り決めが記載されていなければ、休職が認められない可能性があります。プライベートでの事故や病気で勤務できなくなったときに使われる私傷病休職は解雇の猶予を意味し、本来であれば解雇されても妥当です。もし私傷病休職という形で休職した場合は、無給となる場合がほとんどです。また、私傷病休職中の有給休暇取得はできません。ですから、業務が原因でうつ病に罹ったら、労災申請することが重要です。労災が認定されれば、労災保険の休業補償給付を受給できます。会社が労災申請を快く思わない場合など、スムーズに申請されないこともあります。この場合は、社会保険の傷病手当金という制度が利用可能です。これは病気の原因が業務以外のときに適用される制度です。傷病手当金は、標準報酬日額の3分の2が支給され、支給開始日は欠勤4日目となっています。また、支給期間は最長1年6カ月です。